歯列矯正やインプラント、差し歯など、近年では歯科治療にはさまざまな選択肢が増えています。

そのオプションの多くは自由診療で、高額な治療費が設定されていますが、保険治療の範囲内ではできることが限られてしまいます。

差し歯やインプラントの素材に使えるものが制限されてしまい、機能性や健康面では問題が無くても耐久性や質感などの付加価値的なものが求められる昨今では満足できない人が少なからずいます。

しかしそうすると、差し歯一本で15万円程度やインプラント一か所で検査から施術、調整までで30万円、歯列矯正はその矯正の度合いと期間によって様々ではありますが数十万という金額が掛かることになります。

痛みや不具合で必要に迫られて、どうせ治療を受けるのであれば、その一部であっても節約出来たら嬉しいですね。

そういう場合に考えたいのが医療費控除の還付金を賢く取り戻す、という手段です。

医療費控除の対象になる高額な歯科治療

働く人は所得税を国に納めていますが、高額な医療費を支払った場合には、その分を納税対象の所得から控除されることになるのです。

その年(1月1日~12月31日)の間に支払った医療費の領収書は必ず残しておいて、合計金額を算出しておきましょう。それを年明け~三月中旬に実施される確定申告で書類を作成して申し込むのです。

その際、一世帯(家計を同一にする夫婦・親子など)全体の医療費をひとまとめにして10万円を超えたら、総額から10万円を引き、上限を200万円として計算して所得税の控除(前年に収めていた税金から、控除額相当に掛かる税金が還付される)をうけられることになるのです。

医療費を年間で合計20万円支払った場合には、そこから10万円を引き、残りの10万円に掛かる個別の税率(所得の総合計によります)をかけた分の税金が還付されるのです。

個別の治療内容によっては適用されるものとそうでないものがありますので、税務署や、確定申告が始まる時期になると開設される市役所などの相談窓口に直接問い合わせをしてみると良いでしょう。

効率よく計算して利用する

では、この医療費控除のシステムを効果的に利用するにはどうしたら良いかを考えてみましょう。

まず、ポイントになるのは治療する(その医療費を支払う)時期です。前述のとおり、一回の確定申告で取りまとめて申し込める医療費は前年(1月1日から12月31日まで)のものです。

よって、治療する時期が年末年始を挟んでしまい、例えば総額15万円の治療であったものが二年に分散すると、一年当たりの支払いが10万円以下となってしまい、確定申告そのものが成立しなくなってしまいます。

よって、虫歯などの痛みを伴って緊急の治療を要するというものでなければ、年始の時期に治療を開始するのがお勧めです。

前年の内に歯科医師に相談して計画を立てておくのも良いでしょう。

こうして受診した歯科医院、治療内容などの詳細な情報も丁寧にまとめられ、また、予め申請書の用紙を受け取っておいて余裕をもって翌年の確定申告に臨める、ということにも繋がるのです。

また、確定申告では家計を同一にしている他の家族(配偶者・親子など)に掛かった分も同様に医療費控除を申告できますので、より一層家計の節約につながるというものです。

そうして浮くであろう控除額も予算として考慮することで、よりグレードの高い歯科治療を受けられることにもつながります。

金属アレルギーの可能性(虫歯の詰め物や義歯から溶け出した金属が原因で、倦怠感などの体調不良や皮膚炎を引き起こす可能性もあると言われています)を排除した、耐久性の高いセラミックの義歯や、歯の裏側に装着する目立たない矯正用のワイヤー、予防歯科として行う様々な診察・処置など、より高額になるオプションも利用することができるかもしれません。